『日本沈没』からムーンショットへ　政府・犯罪・科学者流出を結ぶ3つの説。

最初の都市伝説では、1973年3月に原作小説が刊行され、同年12月には映画『日本沈没』が公開されました。話者は、執筆に9年かかった作品が小説発売からわずか9か月で映画になったことから、発売以前に映画化が決まっていたのではないかと踏み込みます。

さらに視線は、田中角栄が1972年に刊行した『日本列島改造論』へ向かいます。地方への人口分散を掲げた構想と翌年の映画公開を重ね、表向き中断した空港や鉄道の整備が、いまも水面下で続いているのではないか——という筋道です。

ここで手がかりは東京の地下へ潜ります。匿名の情報提供者によれば、ある会社の点検で地盤が毎年2センチずつ沈下していることが分かり、首都直下地震を引き金に東京を崩壊させる計画があるのだと語られています。

その先には、東京の土地を買う外国人を選別し、世界的な銀行のカードを持つ人だけを未来の副首都近くへ導くという説まで現れます。計画を知らず東京に残る人々を置き去りにすれば、日本列島改造論が目指した地方分散が完成する——そこまでが話者の描く全体像です。なお「東京の家だけは絶対に買うな」という助言を含め、この部分は所在地も資料も示されない匿名証言として語られており、土地購入の判断材料として裏づけられた情報ではありません。

二つ目の話は、香港旅行中に撮影を咎められた体験から始まります。言葉が通じず、撮影していないことを示すためスマートフォンの画面を見せると、相手の男性は自分の端末を近づけて去り、その直後に見覚えのないWi-Fi接続が見つかったといいます。

「画面を見せさせること自体が狙いだったのではないか」。話者は、個人情報が抜かれれば本人だけでなく家族への接触や犯罪への勧誘・強要にも悪用され得ると警戒し、滞在中にVPNをつないでいたことが防御になった可能性を挙げます。空港やホテルの名前に似た接続先でも、どのWi-Fiにつながっているかを確かめることが大切だと呼びかけました。

最後に登場するのは、ノーベル賞受賞者のチームにいた人物から聞いたという話です。日本では若い科学者が実質的に国外へ追い出され、内閣府のムーンショット目標のような利益へ結びつきやすい研究に予算が集まる一方、基礎研究費は約20年間削られてきたと説明されます。

用途を疑問視された研究からノーベル賞級の成果が生まれてきたのに、その芽が早い段階で摘まれている。安定した環境を求める科学者を中国が高待遇で迎え、日本政府が裏金を受け取って人材を流す仕組みまであるのではないか——動画はそこへ疑問を伸ばします。藤嶋昭を中国へ移って成果を出した代表例として挙げますが、政府の裏金を示す具体的資料は提示されず、あくまで話者と匿名の情報提供者による推測です。