ペンタゴンのピザ注文と開戦の符合　イラン戦争を「ドルの防衛」と読む動画の筋道。

この動画が最初に置くのは、ピザです。ペンタゴンやCIA、ホワイトハウスの周辺でピザの配達が急増すると、大規模な軍事作戦の兆候になる。「ペンタゴン・ピザ理論」と呼ばれる説として紹介されます。

発端は1990年だといいます。ワシントンD.C.のドミノ・ピザのオーナー、フランク・ミークスが「8月1日の夜、CIAが1晩で過去最多の21枚を注文した」「翌日イラクがクウェートへ侵攻し、湾岸戦争が始まった」と証言しました。1983年のグレナダ侵攻、1989年のパナマ侵攻の前にも同じ急増があった、と動画は整理します。

理屈そのものは単純です。ペンタゴンやCIAで徹夜の戦略会議が開かれると大量のピザが注文されますが、施設の中に店はありません。つまり米国の最高機密は、ピザ店を通じて漏れていることになります。今回のイラン攻撃でも、空爆が始まった2月28日午前1時30分にペンタゴン周辺の注文が急増し、前夜からすでに増えていた、と動画は述べます。記者に問われたヘグセス国防長官は、無作為な夜に大量のピザを注文して攪乱することも検討した、と答えたそうです。

1979年以前のイランは米国の後ろ盾を得た君主が統治していましたが、国民の怒りが爆発してイラン革命が起き、ホメイニ師がイスラム共和国を樹立して米国とイスラエルを敵と宣言しました。ここから半世紀の対立が始まります。2002年に秘密の核開発が発覚し、対話の呼びかけと交渉の失敗が繰り返された末、2025年にトランプ大統領がバンカーバスターで3つの核施設を破壊した、というのが動画の説明です。

そして2月28日。当初は夜間攻撃の計画でしたが、イラン高官が一か所に集まるという情報がモサドのスパイから入ります。テヘラン時間の午前9時40分、最初のミサイル着弾から30秒で高官30人が死亡しました。30分後に米国がトマホークを発射し、トランプ大統領とネタニヤフ首相はイラン国民へ「侵攻の後、イランはあなたたちのものになる」と宣言します。しかしイランは即座に報復し、中東は戦場になった、と語られます。

焦点はホルムズ海峡です。世界の石油の約20%がここを通ります。日本はエネルギーの93.5%を石油に依存し、備蓄は約254日分。すでに放出が発表され、3月15日にはトランプ大統領が日本へ担当者の派遣を要請した、とされます。

動画がここで引くのが、北京の教授ジャン・シュエチンです。ゲーム理論で歴史を予測するYouTubeで注目され、2024年に「トランプ当選」「米国がイランと戦争」「米国がその戦争に負ける」の3つを予測した、と紹介されます。

3つ目の根拠は、お金と兵器と地形にまとめられます。米国経済はAIとデータセンターが牽引しており、その投資の多くはバーレーン、カタール、サウジアラビアといったGCC諸国から来ている。イランが標的にしたのと同じ国々です。戦争が長引けば資金が枯れます。

兵器のほうも噛み合いません。イランのミサイルは1発約5万ドル、米国の迎撃ミサイルは約100万ドル。20倍の差があるので、安いミサイルを大量に撃たれるほど高価な対応を強いられます。そして体制転換には歴史的に地上侵攻が要ります。イランには「カナート」という古代からの地下水路網があり、いまはドローンやミサイルの保管に使われているため、地上戦は泥沼になる。

では本当の目的は何か。動画が置く答えは、ドルです。中国・ロシア・イラン・北朝鮮を指す「CRINKS」の共通点は、ドルを使わないこと。世界の石油取引は基本的にドル建てですが、これらの国は脱ドルを唱えています。イランは制裁下でも中国へ石油を安く売り、人民元で決済している。だから米国は「ドルを捨てるなら潰す」として攻撃した、という筋です。

ただし、それだけでは終わらないと動画は続けます。BlackRockのラリー・フィンクCEOが世界経済フォーラムで述べたという「次の段階は金融資産のトークン化」「すべての株式と債券が単一のデジタル台帳に載る」という言葉が引かれます。

鍵になるのがステーブルコインです。1コインを1ドルに固定したデジタル通貨で、電子マネーと違って国際取引に使えます。10人で建物へ共同投資するようなことが、世界規模でできるようになると説明されます。最大の発行元であるTetherは、預かったドルで米国債を買っている。買われるほど米国は借り続けられるわけで、動画はこれを「金融の錬金術」と呼びます。米国債を裏付けに義務づけるGENIUS法という法案もある、と。

その先にあるのが「プログラマブルマネー」です。食料にしか使えない、3か月で失効する、この店でしか使えない。そうした条件をお金そのものに書き込めて、遠隔で凍結もできます。使う人ではなく、作る側がルールを決める。これまで銀行が握っていた役割をテック企業が引き継ぐ、完全な管理社会へ向かう、というのが動画の見立てです。

戦争が終わらない理由も、ここへ戻ってきます。和平の最大の障壁は、イランが米軍の中東撤退を求めていること。米国が撤退すれば、産油国は米国の庇護を疑い、イランの影響下で人民元へ移るかもしれない。ドル建ての石油体制が崩れ、日本や韓国も米国の力を信用しなくなって離れていく。撤退すればドルが死に、留まれば戦争が続く。長引けば石油の供給が止まり、各国は参戦するか核兵器を選ぶ。米国の元対テロ責任者ジョー・ケント氏がそう警告し、イラン侵攻計画に反対して辞任した、と紹介されます。

もう一点、動画が「今回が初めて」として挙げるのがAIです。米国がイランを攻撃する際に使ったAIはAnthropicのClaudeであり、Claudeは元OpenAIの社員が安全性を最優先する目的で設立した会社の製品で、AIが暴走して自動でミサイルを撃つことを防ぐ強い安全装置がある、と説明されます。

そこで問題が起きた、と動画は続けます。米政府が安全装置を外すよう求め、Anthropicが拒否したため、敵対国と同じように制裁すると言われ、結果としてOpenAIが政府と組むことになった。さらにイランの報復ミサイルの着弾点は、UAEとバーレーンのAmazon AWSのデータセンターだった。AIが作戦に関与し、そのAIを動かすデータセンターが報復で叩かれたことになる。AI対AIの戦争の始まりだ、というのが動画の整理です。なお、この一連の経緯に出典は示されません。

動画はもう一つ、イスラエル主導説も並べます。ネタニヤフ首相が40年にわたり中東での主導権を追い、目標はイランの破壊だという見方で、2500年前の『エゼキエル書』の記述に1948年のイスラエル再建から現在までを当てはめていきます。こちらも「〜という説もある」という形で語られ、裏づけは示されません。偶然か必然かは分からないが、現時点で世界はこの筋書きどおりに動いている。そう述べたうえで、危機は2030年ごろまで続く可能性がある、と締めくくられます。