日本は「爆撃対象国」なのか　関暁夫が挙げた自衛隊AI導入と追浜のドローン工場。

「もう後戻りできない時代になってることを忘れちゃいけませんよ」。関暁夫はそう切り出す。今回の話の芯にあるのは、日本が武器を作り、それを国外へ売れる国になったという一点だ。そこから先の話は、全部その一点につながっていく。

まず置かれるのがこの前提だ。兵器を製造して輸出できる以上、日本は爆撃の対象国であることを絶対に忘れるな——番組で何度も繰り返される。テロが当たり前に起き始める世の中へ突入した、という言い方もされる。山梨、青森、岩手、福島、そして首都東京の不審な揺れ方まで並べたうえで、自然災害だけでなく武力攻撃やミサイル、ドローンによるテロにも備えて被害を減らす準備をしておけ、というのが視聴者への呼びかけだ。

国際情勢の話も同じ線でつながれる。ホルムズ海峡の開通を喜んでいる場合ではない、エネルギーの供給は常にアメリカとイランの匙加減になったのだ、と。アメリカが経済制裁を向けているのは中国ではなく日本で、戦争せざるを得ない状況へ追い込んでいるという読み方も示される。ベネズエラで石油施設が爆撃され、大統領が拘束され、そこへアメリカの石油会社が入っていったのは侵略だ、とも語られる。

話の中心はAIへ移る。防衛省がパランティア社のAIシステム導入を検討していると、2026年6月26日に複数の米メディアが報じた。対象は自衛隊の部隊配置や作戦判断を支援するシステムだという。総理とピーター・ティールが会った時点でもう決まっていた、というのが関の見立てだ。

そこで引っかかるのが「支援」の中身だという。作戦判断の支援は、事実上の決定である。 人間が押すか押さないか迷っている間に撃たれるのだから、AIにはAIで対抗するしかない。ミサイル発射のボタンもAIが押すようになる、と話は進む。同じ会社の技術はイスラエルの追跡システムとしても使われ、ガザ地区では住人が帰宅して扉を閉めてからミサイルが落ちるような、個人単位の攻撃を可能にしているという。9割は標的に当たる。残りの1割で、まったく関係のない人が追尾されて攻撃される。それが今の現状だ、と語られる。

自動化が進めば、日本の持つAIが勝手に北朝鮮やロシアへ撃ち始めるかもしれない。衛星画像もドローン映像もレーダーも統合した情報を、アメリカの民間企業へ渡していいのか。そこが問いとして置かれる。

イランで撃墜されたF-15のパイロットが、墜落前にクラゲのような形で飛ぶドローン群に遭遇したと証言した——2026年6月24日の米メディア報道として、そんな話も差し込まれる。UAP扱いされてもおかしくない見た目だが、公表されていない秘密兵器だろうというのが関の読みだ。イランが持っているならロシアも持っている、ロシア・中国・北朝鮮・イランは基本的に連合国なのだから、と続く。

話はこれだけでは終わらない。米防衛企業アンドゥリルが横須賀市の日産追浜工場を取得し、軍事用ドローンの生産拠点へ転用する協議を進めている——2026年6月25日のロイター報道として紹介される。機関銃を背負いAIで自ら判断する犬型ロボットと同じように、空を飛ぶ軍用ドローンもそこで作られることになる、というわけだ。

新しいドローンの何が画期的なのか。機体同士がAIネットワークで敵の位置を共有し、囮と攻撃の役割分担まで自分たちで決める。これまで使い捨てが多かったのが、撃ったあと帰ってきて再び出ていく。機体を一つずつ改造しなくても、OSを更新するだけで機能が変わる。有人機の前に出る無人僚機としても使われる。そして、そういう拠点は世界的に爆撃対象になっていくのだから、疎開や二拠点暮らしを考えたほうがいい、と話は生活の側へ着地する。

ここで話は大きく折れる。5月17日、石垣島。電源を入れていないパソコンが光り出したという。トンツートン。それは光のモールス信号で、地球外からの交信だった、と関は語る。解読するとアルファベットのL。Lは90度を指し、90も180も360も、数字を足せば9になる。和文モールスでLは「ラ」にあたり、そのラの周波数が432Hzだという。冒頭に置かれていた数字が、ここで回収される。

ただし、と付け加えられる。精神性を育てた人間でなければスピリチュアルは共有できない。頭だけで捉えていては届かない。心という精神の側にこそコンタクトは入ってくるのだ、と。