ジャカルタ沈下からNアーク海上都市へ　2050年に浮かぶ世界政府説。

水辺に広がる大都市が、少しずつ海面の下へ近づいています。動画はインドネシアの首都ジャカルタを挙げ、一部の地区では年間20センチ以上のペースで地盤が沈み、すでに海面より低い街区もあると説明します。沈没の危険を受け、政府は首都移転を決めたというのです。

遠い国だけの話ではありません。2018年、台風で滑走路が広く浸水した関西国際空港の映像から、舞台は大阪へ移ります。クリメート・セントラルが公開したという2050年の浸水リスクマップでは、大阪の広い範囲が赤く染まり、東京と大阪だけでも約570万人が住めなくなる可能性があると語られます。これは将来の可能性を示す推計として紹介される数字であり、特定の場所が必ず水没するという断定ではありません。

「沈むなら、浮けばいい」。そこで姿を現すのが、海に浮かぶフロートシティです。日本企業Nアークの計画映像には、約1万人が暮らすリング状の都市が描かれます。エネルギーを自給し、先端医療やAIによる意思決定を備え、設計耐用年数は120年以上――海面が上がっても暮らしを保つ現代版の箱舟だと語られます。

ただし初期投資は数千億円、場合によっては1兆円を超えるとの見立ても示されます。先行販売枠の9割が売れ、購入者の多くは富裕層だという話から、問いは反転します。気候難民を救うはずの都市が、富裕層だけの避難先になるのではないか。動画はその格差へ視線を向けます。

なぜ山ではなく海なのか。その答えを探して、語りは5世紀ごろの北海道、サハリン、千島列島へ向かいます。漁労を営み、北の海に交易網を築いたとされるオホーツク人は、10世紀から12世紀に記録から姿を消したといいます。土地や戸籍に縛られず、国境を越えられる海洋民は国家に管理されにくかったため、排除されたのではないか――ここからは動画独自の仮説です。

日本は海域まで含めれば世界トップ10規模で、食料、交易、軍事、情報はいずれも海へつながると語られます。公海上の人工島や施設は法的な扱いが定まっておらず、独自の法適用区域を作れる可能性もあるというのです。一方、船「MSサトシ」で海上自由都市を作る過去の計画は、保険、維持費、法制度の壁に阻まれて失敗したと紹介されます。

海中ならデータセンターを冷やしやすく、土地不足や住民反対、AI規制からも距離を置ける。そんな拠点が生まれれば、国家の規制を離れたデータのオフショアになり得ると動画は見ます。海水淡水化を使う農業や人工光合成が進めば、2050年ごろには食料まで自給できるかもしれません。

2019年には国連本部で持続可能な海上都市の会議が開かれ、国連ハビタットと企業が韓国・釜山でプロトタイプを計画したと説明されます。日本、韓国、モルディブ、オランダの都市が海底ケーブルと衛星で結ばれたとき、海上に国家の連合体が現れる。さらにそれが各国へ影響力を及ぼす世界政府へ育つのではないかという都市伝説へ、話は踏み込みます。

富裕層が海へ移り、陸上国家へ税を納めなくなれば、インフラや警察、消防を支える税収が細るかもしれません。海に新しい暮らしを築く側と、古くなる陸に残る側――私たちはその分岐点に立つことになるのか、と動画は問いを残します。